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◎北斗七星
2020/09/22 １面

◆ＳＮＳについて１７〜１９歳の男女にたずねると、９割以上が利用経験があり、６割が１日２時間以上、使用、４分の３が「生活に必要不可欠」と答えた。その用途は、情報収集、友人とのやり取り、そして学校や仕事などの連絡が上位を占める

◆気になるのは、そのマイナス面。１割以上がＳＮＳを通して誹謗中傷を受けた経験がある。また、５％は、自らが根拠の希薄な批判や悪口を書いたことがあるという


◎ ポストコロナ見据えた企業価値の向上
特に大企業の経常利益の増加幅は、０９年度（１７・９兆円）から１８年度（４８・２兆円）までの１０年間で３０・３兆円のプラスとなった【表参照】。経常利益と比例して、株主への配当金や現預金も増加している。

　一方で、人材育成（能力開発、給与など）や設備投資（ＩＴ投資など）といった「無形資産」への投資は少ない。

◎預金者を装って、キャッシュレス決済サービスとひもづけした銀行口座からお金を引き出す犯罪の被害が広がっている。

◎「環境保護強める中国」の実態
複数の検査員がゴミを捨てる大きな容器には早晩、違反者をつかまえるための顔認証カメラが取り付けられ、そうなれば「秩序だった未来」に一歩近づくと誇らしげに語ったという。


◎世論調査ではそんなバイデン氏が優勢だ。それなのに株式市場は動揺していない。
2つの理由が考えられる。一つはトランプ氏が劣勢を逆転して再選されるとみているから。もう一つは市場が、「株主以外にも報いてこそ、企業が持続的に成長できる」と見始めているからだ。

◎米ギャラップの今年3〜4月の世論調査によると、年収10万ドル（1000万円強）以上の人の84%が株を持つのに対し、4万ドル未満は22%しか保有していない。人種別に見ると、白人の64%に対して黒人は42%、ヒスパニックは28%しか持っていない。

◎「人や環境に優しく、グローバル化の後退に歯止めをかける」。これが、市場が期待する「バイデン大統領」

◎トランプ氏自身の政策「オポチュニティーゾーン」は突破口になりえる。税制を優遇して投資マネーを9000もの低所得地域の開発に誘導する地方創生策で、520億ドルの投資が50万人の雇用を生んだという。資本主義の力を生かし、社会や経済の安定につながる施策は世界の注目を集めた。

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◎なかんずく地涌の菩薩は、「六難九易」さらに「三類の強敵」が説かれ、末法の広宣流布が難事中の難事であることを明かされた上で、決然と、また悠然と誓願を起こす。

広布の語らいは、どんな小さな会座も「仏種」を芽吹かせる幸の縁となり、宝珠と輝く「今生人界の思出」（御書四六七ページ）となる。

「誓」は翼なり――
　誓いを立てる時、最も誇り高き「青春の飛翔」が始まる。
　「誓」は道なり――
　誓いを結び合う時、最も美しき「人間の連帯」が広がる。
　「誓」は光なり――
　誓いを果たしゆく時、最も荘厳な「生命の太陽」が未来を照らすのだ。


「青年を呼ぶのは青年」
恩師。勇気は必ず伝播。
圧倒的な対話拡大今こそ
　　　　　◇
栃木・那須総県の日。師弟
共戦の広布の理想郷を！
模範の人材城を築きゆけ
　　　　　◇
「賢者はよろこび愚者は
退く」御書。苦難は信心
の試金石。師子の心で！
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読書はストレスを軽減、
数分でも効果あり―研究
読書の秋。開く習慣から
　　　　　◇
長距離の運転時は時間に
余裕もち。小まめな休憩
必ず。無事故こそ勝利だ