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「絶対に負げらんねえ！」――気仙沼で３代続く水産加工会社〈信仰体験〉
　そうした中の2011年（平成23年）3月11日、東日本大震災が発生した。大津波と、その後の火災により、港町は廃虚と化した。
　あの日、懸命に避難した5階建てのビルから、市場や加工工場、造船所など、気仙沼が誇る水産設備のほとんどが破壊されていくのを、ぼうぜんと見つめた。自宅も工場も流された。

　言葉を失った。

　何もかも奪われた。

　それでもなお、心に残ったもの。それは海と生きる郷土の誇り。そして広布に生きてきた使命感だった。

　「いかなる苦難も、永遠に幸福になるための試練であります」――池田先生のメッセージを何度も何度もかみ締めた。

　そして誓った。

　“先生の弟子として、絶対に負げらんねえ！”


◎改憲原案
改憲に慎重な「友党」は自民党の姿勢が前のめりだとして警戒を強めている。
(産経)

◎時代が変わり、非正規で働く人が大幅に増えた。しかし正社員の特別な地位はなかなか揺るがない。きのう最高裁は、大阪医科大のアルバイト職員への賞与不支給を是認し、東京メトロ子会社で働いた契約社員らに退職金が支払われなかったケースについても不合理ではないとした。いささか型にはまった判断ではないか。
春秋　日本経済新聞　朝刊2020/10/14

◎長征は1934年、国民党に包囲された中国共産党軍が2年かけて逃れた1万キロメートル以上の行軍を指す。中国人にとって長征とは、出発時の約9万人が7千人まで減った苦難の撤退を経て、15年後に国民党に打ち勝った建国の歴史だ。習は米国との長い持久戦を覚悟し、その後の勝利を見据える。
【迫真】米大統領選 揺れる世界（1）　
習氏が備える「長征」
日本経済新聞　朝刊2020/10/14 2:00

◎一進一退の日経平均も10月はプラスを保ち、13日の東京市場ではルネサスエレクトロニクス、村田製作所といった景気敏感株が年初来高値をつけた。トランプ氏が落選すると米中対立も緩和に向かうとの思惑もある。
【スクランブル】日和見の「バイデン株高」
財政支出期待、死角は増税
日本経済新聞　朝刊

◎停滞は新型コロナウイルスの感染拡大の前から明らかだったが、パンデミック（世界的流行）により不平等ひいては不均衡が深刻化し、事態は一段と悪化した。低所得層がとりわけ重大な影響を受ける一方で、富裕層の貯蓄率はさらに上がっている。というのもパンデミックのせいで休暇や旅行や娯楽への支出が減ったからだ。これでは経済はさらに深く債務のわなにはまり込みかねない。
【経済教室】コロナ禍で拡大する格差(上)　
富裕層の過剰貯蓄 是正急げ
アティフ・ミアン プリンストン大学教授
日本経済新聞　朝刊2020/10/14